老後資金取り崩しシミュレーション

老後資金として用意した資産を、年金では足りない分として毎月取り崩していくと、何年（何歳まで）持つのかを試算します。

老後資金（退職時点の資産・円）

毎月の取り崩し額（円）

運用利回り（年率・％、現金のみなら0）

取り崩し開始年齢（歳）

ご注意：本シミュレーションは利回り一定・取り崩し額一定の概算です。インフレによる支出の増加、年金受給額の変化、税金・介護費用・医療費などの臨時支出は考慮していません。実際の老後設計は、公的年金の見込額（ねんきん定期便など）を確認したうえで、必要に応じて専門家にご相談ください。

計算の仕組み

毎月の残高を「前月残高 ×（1＋月利）− 取り崩し額」で更新し、残高がゼロになるまでの期間を数えます。利回り0%なら単純に「資産 ÷ 取り崩し額」ですが、運用しながら取り崩すと、残高が利息を生む分だけ長く持ちます。逆に、取り崩し額が運用益を上回るペースだと、想定より早く底をつく点に注意が必要です。

※本ツールの計算方法による概算です。利回り4%の例では、運用益が取り崩しを上回る局面が長く続くため残高が減りにくくなりますが、実際の市場では価格変動があり、一定の利回りは保証されません。

Q. 「老後2,000万円問題」の2,000万円は本当に必要ですか？: あの数字は、特定のモデル世帯で「年金収入 − 支出」が月約5.5万円の赤字となり、30年で約2,000万円になるという試算でした。各家庭の年金見込額と支出で必要額は大きく変わるため、ご自身の数字で試算することが大切です。
Q. 取り崩し額には何を含めればいいですか？: 年金などの収入でまかなえない生活費の不足分が目安です。食費・住居費などの毎月の不足分を想定して入力してください。旅行やリフォームなどの臨時支出は別枠で考えるのが現実的です。
Q. インフレは考慮すべきですか？: はい。長期間では物価上昇で実質的な支出が増える可能性があります。取り崩し額を少し多めに見積もる、利回りを控えめに設定するなど、余裕を持った条件で確認することをおすすめします。